日本人の場合、職業によって違いはありますが、すでに手厚い医療保険に加入していると言えます。「国民健康保険」、「政府管掌健康保険」、「組合管掌健康保険(健保組合)」、「共済組合・短期」など、いずれかの健康保険に加入することが義務付けられているからです。
健康保険加入が義務づけられているので、一般外来でかかる医療費の自己負担は3割(就学児~69歳)となります。70歳以上は、所得に応じて1割または3割の自己負担となりますし、75歳以上を対象にした「後期高齢者医療制度」もあります。また、高額な医療費がかかった場合は、「高額療養費」(自己負担限度額までの負担で済む)制度もあります。「組合管掌健康保険」には、独自の付加給付がある場合も多くあります。これら保険に加入しているということは、そのために高い健康保険料を支払っているということです。まずは、自分が加入している公的医療保険でカバーされる部分を知りましょう。
高額な医療費を負担することに不安を感じ、医療保険に加入する人が多くいます。しかし、日本には「高額療養費」という制度があります。これは、病気や入院などで医療機関にかかった場合に支払う医療費を、一定額以下に留めるために支給される制度となります。この制度について知らない人が多いのですが、その月に同一の医療機関でかかった医療費を世帯単位で合計し、自己負担限度額を超えた分を国が負担してくれます。治療前に手続きする方法と、治療後に一度全額支払ってから、手続き後に払い戻してもらう2種類の方法があります。ただ、全ての医療費に「高額療養費」が適用されるわけではありませんので注意が必要です。対象にならない費用として、高度先進医療費や、新薬、差額ベッド代、食事代の一部、入院中の諸雑費などがあります。これらは全額自己負担となります。
このように日本には「健康保険」と「高額療養費」という制度があります。そのため、医療保険に絶対に加入した方がいいとは言えませんが、全ての場合で健康保険が使えるわけではありません。先進医療が必要になった場合には、数百万円の自己負担が必要になる可能性もありますので、こういったことを考えると、不足分を民間の医療保険や共済に加入して補う方法を考えるのもいいでしょう。最終的に判断するのは自分自身です。
むやみに医療保険に加入するのではなく、自分のライフプランにあった医療保障を考えることが大切です。
家族支援専門看護師とは、「看護」の分野を超えて「コーディネーター」、「コンサルテーション」といった役割を担えるのも大きな魅力でしょう。家族の在り方はさまざまで、その多様さに合わせた看護ケアを行うことは、とても困難でありながら、やりがいのある仕事と言えるでしょう。資格を取得し本格的に活動を始めてからが、この家族支援専門看護師としての腕の見せ所と言えるでしょう。続きはコチラ
家族ががんになったとき、ほかの家族の考えるべきこととはなんでしょうか?まず、家族が「がんの告知」を受けると、患者も家族も落ち込みや不安、心配など、精神的に大きなストレスをかかえることになります。入院となった場合、患者の身の回りの世話を誰がするのかなどの分担を決めなくてはいけませんし、家族の中で入院した家族をどのように分担するのかを決める必要があります。続きはコチラ
日本には「健康保険」と「高額療養費」という制度がありますので、医療保険に絶対に加入した方がいいとは言えませんが、全ての場合で健康保険が使えるわけではありません。先進医療が必要になった場合には、数百万円の自己負担が必要になる可能性もありますので、こういったことを考えると不足分を民間の医療保険や共済に加入して補う方法を考えるのもいいでしょう。続きはコチラ